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  平成16年12月24日
お知らせ  
 
財団法人日本気象協会
株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー
ワンクリック気象情報サイトtenki.jpで『tenki.jpトピックス』スタート
〜自然災害など気象に関する最新情報をTOPページからワンクリックで確認できます!〜
 
  財団法人日本気象協会(以下JWA 、本社:東京都豊島区、会長:石月 昭二)と株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー(以下NTT-ME、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島 元)が共同で運営するワンクリック気象情報サイトtenki.jp(※)で、気象に関する最新情報をお伝えする『tenki.jpトピックス』の提供を平成16年12月27日(月)より開始します。

  平成16年は台風、地震、大雨などによる自然災害が頻発したことにより、災害発生時に最新情報が簡単に取得できる環境の整備が改めて重要視されております。このような状況をふまえ、『tenki.jpトピックス』では、今日、明日の天気概況や季節の便りなど、気象に関する最新情報をトピックス形式でお伝えする天気ニュースに加え、災害発生時の最新情報や各種お知らせを提供します。利用者は本サイトのTOPページのトピックス一覧から最新情報を簡単に閲覧できます。(別紙画面イメージをご参照ください。)

  また、本サイトは、NTT-MEが提供するブロードバンド映像配信サービスPrimeStageを用いて、映像情報の配信システムなどの運用を行っておりますが、今後想定されるアクセスの増加にも快適にご利用いただけるように、現在の10倍のアクセス数に対応可能なネットワーク及びサーバなどの設備の増設を、同日に併せて実施します。


※ワンクリック気象情報サイトtenki.jp
JWAとNTT-MEが共同で運営する、年間5億PV以上を誇る国内最大級の気象情報専門サイトです。日本全国の天気予報、長期予報、気象衛星画像などの情報を提供しております。また、本サイトはバナー広告を提供しております。地域別にターゲットを絞った広告や動画の前後にCMを掲載するラッピング広告など、利用者の目的に合わせた様々な形態の広告に対応できます。
URL:http://tenki.jp/


(両社の役割)
JWA:
・高画質なストリーミング番組などブロードバンドの特性を活かした気象コンテンツの企画・開発
・本サイトへの気象コンテンツの提供
・バナー広告サービスの提供

NTT-ME:
・本サイトの映像情報の配信システムなどの運用
・JWA提供の気象コンテンツを本サイト上でHTMLに自動変換するシステムの開発や運用
・バナー広告サービスの提供

『tenki.jpトピックス』概要
提供開始 平成16年12月 27日(月)
内容 ○お天気ニュース(今日・明日の天気概況や季節の便りなど)
○災害発生時の最新情報、各種お知らせ
提供時間 ○お天気ニュース:1日3回(11時、16時、22時 前後に提供)
○災害発生時の最新情報、各種お知らせ:随時提供
URL http://tenki.jp/
お問合せ先 (財) 日本気象協会 営業推進部 営業開発課
TEL:03-5958-8179 FAX:03-5958-8177
E-mail:sales@jwa.or.jp
NTT-ME ブロードバンドビジネス本部
TEL:03-5217-9093 FAX:03-3518-8219
E-mail:info-eizou@ntt-me.co.jp
 

*JWAについて

社名 財団法人 日本気象協会(46略称JWA)
本社所在地 〒170-6055
東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 55F
発足年月日 昭和25年4月
社員数 約570名
会長 石月 昭二
JWAは、国の事業を補完する役割を担って公益法人として設立され、質の高い気象情報の提供や技術コンサルタンティングを通じて、安全で快適な生活や、環境の保全、産業活動に貢献して参りました。これからも気象と環境の総合コンサルタントとして、より高度な気象・環境技術の開発を行い、「地球規模の環境・社会・経済の発展」から「快適な日常生活の確保」まで幅広く貢献してまいります。
 

*NTT-MEについて

社名 株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー(略称NTT-ME)
本社所在地 〒101-8413
東京都千代田区神田神保町1-105
神保町三井ビルディング11F
発足年月日 平成11年4月1日
社員数 約1,000名
株主 東日本電信電話株式会社(100%)
代表取締役社長 島 元
「ブロードバンドで未来を創る」のキャッチフレーズのもと、技術と品質でお客様に信頼をお届けするネットワーク・システム・インテグレータとして、トータルソリューションサービス/サポート体制を強化し、「B to B(企業向け)」「BtoBtoC(取引先企業経由一般消費者向け)」を主軸としたビジネス開拓事業を展開しています。
 


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